電子媒体だからこそ実現できる新世界

電子カタログって?

電子カタログは、ebook、電子ブック、デジタルカタログ、デジタルブックなど様々な名称で呼ばれていますが、 すべてに共通するのは「今まで見慣れている本の見え方をWebの世界でも実現する」という コンセプトにより生まれてきたWeb上の表現手法の一つです。 近年、紙媒体の電子化によるコスト削減や新しい販促ツールとして使用されたり、紙媒体の電子データをWeb制作のコスト削減につなげたいとのニーズも多くなってきています。

電子カタログの特徴

紙媒体に比べて、多くの資料を持ち運ぶ必要がなくなる
インターネットで検索エンジンによる検索が可能
マルチデバイス対応(PC/iPhone/iPad)
PDFに比べて、インターネット上で表示される速度がはやい
ログ解析が可能「○ページ目を見た人がiPhoneから○人、拡大した人が○人」という情報がわかる
オンラインショップへのリンク、地図や電話番号につながる

目的別の活用方法

電子カタログ【通販をはじめとした紙カタログを所有する企業全般】
通販カタログをそのままインターネット上に公開が可能です。また、カタログ上にリンクを張って決済ページへ誘導することで、ユーザはシームレスに購買することが可能です。さらに、Webサイトのページからebookの途中のページに飛ばすことにより、Webサイトとebookを柔軟につなげて閲覧させることが可能になります。

電子パンフレット【メーカー】【不動産】【自動車販売】【部品】【家具】【旅行】【専門学校】
ユーザがパンフレット請求すると同時に数百ページものパンフレットをインターネット経由で届けることが可能です。 また更新頻度が高く鮮度が重要な情報や画質のクオリティが求められる商品を取り扱いしている場合に特に優れています。 さらに、Webには載せられない情報や、Web限定の情報もActiBook上で簡単に削除・挿入できるようになっておりますので、紙データを元に紙データ以上の内容を公開することも可能になっております。

電子出版(電子書籍)【出版社】【書店】【同人誌】【士業】
電子出版であれば販路や在庫、印刷等のさまざまなリスクを回避することができるため、比較的容易に電子出版を行うことができます。また、既存の出版物があれば簡単にネットチャネルからも販売することができます。 弊社では、電子雑誌販売No.1のポータルサイトである富士山マガジンサービス様と提携していることや、販売サイトの構築実績も豊富にあるため、「貴社のターゲットに向けて最も効果的な販売方法」を提案することも可能です。

電子文書化【スーパー・百貨店】【家電】【家具・雑貨】【衣料品】
インターネット上にチラシ広告を掲載することでメディアミックスによる相乗効果が生まれ、販売機会を広げます。 毎日、毎週公開更新するときに便利な機能や、「ある領域にデータをアップすると、自動的にebook化してくれる機能」など運営面での手間・コストを最小化する方法もご利用・提案可能です。

電子マニュアル【メーカー】 【不動産】 【自動車販売】 【部品】 【家具】 【旅行】 【専門学校】
自社製品の分厚いマニュアルをそのままインターネット上に掲載することが可能です。ユーザは誤って紛失した、更新があったなどに臨機応変に対応することができます。複数のマニュアルの中の文章を横断的に検索させ、該当ページを表示させることも可能です。

電子会員誌【メルマガを発行している会社】【紙会員誌を定期的に発行している会社】
メルマガを電子ブック化して新奇性を高めて他社との差別化や、紙会員誌をそのままインターネット上に公開して読者への露出度を高めることが可能です。特定の方のみに閲覧させるような仕組みを構築することで、情報公開を制限することや、ターゲットを絞った広告などの配信も可能です。

電子広告(電子チラシ)【上場企業】【士業】【一般企業】【建築】
社内の公的文書やCAD図面などの煩雑になりがちな文書を取り込み、一元管理することが可能です。また、一般公開する必要があるIR情報等、今までPDFで代用していた文書をPC上で閲覧することに優れたebook形式でユーザに見やすく公開することができます。 最近では、「閲覧はebook、印刷はPDF」と住み分けることでサイトのユーザビリティを向上している上場企業も増えてきております。

プロモーションツール【一般企業】【出版社】【専門学校】【教材販売】
例えば出版社であれば本の内容見本を数ページ公開することや、教材販売会社であればその教材サンプルを数ページだけ掲載したり、立ち読みの提供が可能となります。また、あらゆる企業様が利用されている提案書もそのままWeb上で公開することが可能です。

eラーニングツール【一般企業】【専門学校】【化粧品メーカー】【商社】
各地に事業所が点在している場合、新商材が続々と開発される場合等に全ての社員(或いは販社、店舗など)に都度文書を紙で届けるとなるとコストが高いため、電子化が経費削減の鍵を握っています。また、Office等で制作されたローカルファイルとのリンクも可能です。

情報共有【情報が共有できていない会社】
社内報などの社内文書をebook形式にすることにより、閲覧のしやすさと紙のコストの削減が可能になります。検索機能により、過去に発行された内容を探し出すことや、必要な箇所だけ印刷して取り出すことにより環境に配慮した社内情報共有が可能になります。

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